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元求人広告営業マンが教える、転職で後悔する前に知っておくべき5つのこと

投稿日:2015年3月30日 更新日:

4月に入ると多くの企業で新年度がスタートしますね。
「今年は転職したい!」と、そう思いはじめる方も多いのではないでしょうか。
今回の記事は、私が過去に求人広告業界で働いていたときの知識をもとにご紹介いたします。

転職用の求人サイトといえば「リクナビ」や「マイナビ」といったサイトを思い浮かべるかと思います。それぞれの媒体によって掲載される情報量や掲載方法といった部分は異なりますが、求人の基本となる待遇面などの情報はほとんど同じような書き方です。

しかし、その基本となる情報でさえ、業界人であればわかる言葉でも、一般の求職者の方にとってはわかりにくい言葉があります。わかりにくいからこそ、実態を知らずに転職してしまって後悔することも。そのようにならないためには事前に知っておくことが大切なのです。

   

転職で後悔する前に知っておくべき5つのこと

今回、給与や休日といった転職をする上で最も大切な情報に焦点をあてていきます。この情報は重要であるにも関わらず一言で書かれていることがほとんどです。一見するとわかりやすそうに見えますが、実は複雑だったります。その実態をしっかりと理解しておくことが、後悔しない転職の第一歩です。

では、どうして一言でしか書かれないのか?

それは、「文字数制限」に関係があります。求人広告は掲載サイズによって掲載料金が異なるのはもちろん、文字数制限があることが当たり前です。与えられた文字数を最大限利用し、自社の良い部分や将来のビジョンなどの魅力を求職者にアピールします。そのため、一言でわかるような情報は極力一言で書くようにしてしまうのです。

その他、求人情報には様々なメリットマークが付いています。「未経験歓迎」「第二新卒歓迎」「学歴不問」などいったものです。このようなマークを付けることで、自分の求める条件にあった企業を探しやすくしていますが、このメリットマークも実態をしっかりと理解する必要があります。

それでは5つに絞って書いていきます。

1.週休2日と完全週休2日

「次の会社ではとにかく休みたい!」と思う方にはとても大切な休日表記。その表記の仕方には様々なものがありますが、その中でもわかりくい「週休2日」と「完全週休2日」の違いをご説明します。2つの違いは「完全」という文字があるかどうかだけですが、それぞれが持っている意味は全く違うのです。

どちらも「週休2日」と表記されているので、週に2日間の休日をもらえるように見えます。しかし、毎週2日間の休日を保証しているのは「完全週休2日」だけ。「週休2日」の本来の意味は、1年を通して、月に1回以上2日間休める週があれば良いということになっています。つまり、週休1日とほとんど意味合いは同じです。

また「完全週休2日」でも、「完全週休2日(土・日・祝)」のように後ろに曜日が書いてあることにも注意が必要です。

「完全週休2日(土日)」であれば、土日の2日間が休日になります。ですが、完全週休2日(土・日・祝)」は土日祝の3日間が必ず休日になるわけではありません。「完全週休2日」とはあくまで、週に2日間の休日を保証するという意味があります。祝日を挟んだ場合、企業によっては祝日のある週は土日のどちらかを出勤しなければならないというような場合もあるからです。

2.昇給あり

昇給の有無は、たいてい「昇給あり」と書かれているかいないのかの差だけです。多くの方はこれで昇給があるんだなと安心してしまうかもしれませんが、これは昇給制度があるかどうかというだけ。必ず昇給できるかどうかというのは別問題なのです。

どの企業でもベースアップがない限り、昇給する為には成績や能力などの条件によります。それをクリアできなければ昇給することはできません。その他、会社の業績にもよります。

企業毎の就業規則に詳しく記載があるはずですので、面接では必ず昇給する条件や昇給額などを確認するようにしましょう。転職して一生懸命働き、いざ昇給となったときに詳しく知ったのでは後悔してしまうかもしれません。

3.賞与あり

賞与、すなわちボーナス。求人情報には「賞与年2回」などと記載されていることが多いですが、これも「昇給」と同様、制度はあるけれど必ず賞与がもらえるわけではありません

そもそも、賞与は会社の業績に左右されてしまいますし、その人の成果や能力によるものが大きいです。そのため、賞与の基準や金額については面接で確認する必要があります。

とくに営業職の場合は、成績次第ではゼロといったことも多いのです。さすがにそれはかわいそうということで最低限の賞与を保証する企業もあるようですが。

最近では賞与の実績を載せる企業も増えてきました。「※昨年実績2ヶ月」といったように。このような記載がある企業の場合は、アピールポイントになるのであえて記載しています。ですが実績が書いてあるからといって安心はせず、業績が良かったときだけの場合もあるため、数年間の実績がどうかということを確認すると良いでしょう。

4.給与例の裏側

自分の歳に近い人がいくら給与をもらっているのか?これはとにかく気になります。たいてい給与欄の下に「何歳・入社何年目・年収いくら」という給与例があるので、それを参考にしていると思います。

しかし、この年収例にはかなり注意をしなければなりません。なぜならこの年収例は、その年収を実際にもらっている人が1人でも存在するのであれば記載して良いということだからです。

例えば、稼げることをアピールしている企業があるとします。当然、給与例には28歳・入社2年目・1000万というように書いてあることがあります。一見、うさんくさそうに見えますが、求人情報に嘘は載せられませんので、事実ではあるのです。

ただその裏では、その給与例が当てはまるのはたった1人だけ、という場合もあるわけです。あまりにも高い給与例が羅列されているのであれば、あくまで参考程度にした方が無難でしょう。

5.未経験歓迎マークの意味

未経験歓迎マークが付いている求人情報は、いまの職種を変えたい人にとっては嬉しい情報かもしれません。ですが、未経験歓迎マークが付いているからこそ、注意する点もいくつかあるのです。

まずは給与について。

給与欄には「月給20万円〜」という「〜」表記があります。これは、交渉次第で給与を上げることができるように見えますが、未経験の場合は最下限に近い数字が基本となることが多いようです。給与交渉には企業にとってメリットがないと難しいと言えるでしょう。

次に未経験歓迎である求人は、なぜ未経験で良いのか?といった点に注目する必要があります。

未経験歓迎である場合の背景として、「募集しても応募者を集めることができない」「採用してもすぐ辞めてしまう」といった可能性があるからです。このような場合、職場環境が悪かったり、仕事のノルマが厳しかったりといったケースが考えられるため、求人広告の内容をよく見なければなりません。

最近ではネットでの口コミ等で書かれていることも多いため、事前にネットで情報を探してみるのもいいでしょう。

まとめ

求人サイトを運営する企業は、誰にでもわかりやすいように情報を載せる努力をしていますが、どうしてもまだまだわかりにくい表現があるのも事実です。今回の記事でご紹介した5つのことをまずは理解し、転職活動を行うことで後悔しない転職ができる可能性が高くなると思っています。

また、求人広告を実際に作っているのは募集している企業ではなく、求人広告を販売している営業マンや制作ライターになります。どうしてこのような表現にしたのか?というような観点で求人広告を見ることができるようになると、また違った視点で見ることができますよ。

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